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テレ・コミュニケーションのお手伝い
新世紀を迎え、通信は高度化・多様化・高品質化を遂げました。同時に機器・システムに対する新たな知識や幅広い応用技術も求められています。「東京電話サービスセンター」は創業以来40余年、通信端末のパイオニアとして常に最新の電話・通信サービスをご提供してまいりました。弊社は、これからも新しい製品・システムをご安心いただけるサービスとともにお届けし、皆様の円滑なテレ・コニュニケーションをサポートしてまいります。
お届けするのは「安心」です
お届けするサービスは
いずれも実績と専門知識そしてご提案力により、多くの皆様にご満足いただいております。
| 商号 | 株式会社東京電話サービスセンター |
|---|---|
| 創業 | 昭和41年4月1日 |
| 資本金 | 10,000,000円 |
| 所在地 | 東京都文京区千駄木5-2-21 |
| 代表者 | 代表取締役 津留 一博 |
| ホームページ | http://www.tdsc.co.jp/ |
| 沿革 | |
| 昭和41年4月 | 東京都文京区で電話加入権取引を目的に創業 |
|---|---|
| 昭和46年9月 | 社団法人全日本電話取引業協会へ加盟 |
| 昭和52年4月 | 通信機器およびOA機器の販売を開始 |
| 昭和56年10月 | 株式会社東京電話サービスセンターとして法人登記 |
| 昭和60年4月 | 電話回線・通信機器のレンタルを開始 |
| 昭和60年9月 | NTTよりNTTミニショップ店 (現NTTテレポケット)に指定 |
| 平成元年3月 | 携帯電話の販売およびレンタルの開始 |
| 平成2年1月 | 量販店向け電話加入権の大量流通システムを確立 |
| 平成6年7月 | レンタルサービスエリアの全国展開を開始 |
| 平成8年10月 | インターネットでの商品案内および申込受付を開始 |
| 平成10年9月 | パソコンおよび周辺機器全般のレンタルを開始 |
| 平成12年4月 | ADSLなどのブロードバンド回線の取扱を本格開始 |
| 平成15年4月 | 個人ユーザー向けパソコンレンタルの開始 |
| 平成15年9月 | 定額制モバイルデータ通信カードもレンタルの開始 |
| 平成17年1月 | 通信機器・OA機器のリユース品販売の開始 |
| 平成17年1月 | OCNドットフォンオフィスの取扱を開始 |
| 平成17年9月 | 全社員の電気通信サービス取扱主任者資格取得を制度化 |
| 平成17年12月 | 全社員が電気通信サービス取扱主任者の資格を取得 |
| 平成19年3月 | NTTひかり電話ビジネスタイプの取扱を開始 |

〒113-0022
東京都文京区千駄木5-2-21
※営団地下鉄 千代田線 千駄木駅(団子坂口)より徒歩5分です。
0120-00-1525(フリーダイヤル・携帯/PHSからもかけられます)
03-3827-1111(代表番号)
03-3827-1100(FAX)
営業時間:平日(土曜日・日曜日・祝祭日は休業いたします。)
電話受付時間:平日9:00から17:30となります。

安心と信頼/NTTフレンドリーショップ
テレポケット店
株式会社東京電話サービスセンター
| 販売業者名 | 株式会社東京電話サービスセンター |
|---|---|
| 運営責任者氏名 | 須藤倫章 |
| 所在地(住所) | 〒113-0022 東京都文京区千駄木5-2-21 |
| 電話番号 | 03-3827-1111 |
| 注文方法 | 弊社Webサイトの専用フォーム・FAX・電話および来店 |
| 支払方法 | 指定口座への振込・クレジットカード・店頭支払 |
| 商品価格 | 商品の説明ページに掲載 |
返品(キャンセル)の可否およびその方法 |
電話加入権(ISDN利用権を含む)に関しては、お客様の利用の有無にかかわらずNTTにて開通手続が完了したものに関して返品はできません。NTTの開通手続完了前のものに関しては、「NTT指定期限内の印鑑証明証」と「弊社指定の譲渡承認請求書(実印の捺印されたもの)」を提出いただくことにより返品受付ができます。その際には弊社事務手数料3,150円(税込)とNTT事務手数料840円(税込)を申受けいたします。弊社より返金がある場合はその金額より差引き精算いたします。 各社通信事業者のサービスに関しては、お客様の利用の有無にかかわらずサービスが開始、または開始するに必要な工事がされたものに関して、キャンセルはできません。お客様より事業者へ解約の申請をしていただくことになります。サービス開始より解約までにかかる諸費用はお客様の負担となります。サービス開始前のキャンセルは事業者への申請が完了した時点で弊社では受付ができなくなる場合があります。その際はお客様より事業者に直接キャンセルを申請していただきます。 各社通信事業者のサービスに関しては、お客様の利用の有無にかかわらずサービスが開始、または開始するに必要な工事がされたものに関して、キャンセルはできません。お客様より事業者へ解約の申請をしていただくことになります。サービス開始より解約までにかかる諸費用はお客様の負担となります。サービス開始前のキャンセルは事業者への申請が完了した時点で弊社では受付ができなくなる場合があります。その際はお客様より事業者に直接キャンセルを申請していただきます。 通信機器に関しては、一度でも使用された商品、開封済みの商品の返品はできません。未使用・未開封の状態で商品引渡後7日以内に弊社に連絡があり、連絡後3日以内に返却のあった場合のみ返品を受付いたします。その場合でも弊社よりの納品にかかった送料は返金できません。返品にかかる送料および弊社事務手数料3,150円(税込)はお客様の負担となります。弊社より返金がある場合はその金額より差引き精算いたします。 |
| 商品以外の代金について (送料・消費税など) |
商品の説明ページに掲載 |